FICOについて

SAP FIモジュールとは

SAP FI(Financial Accounting)とは、財務会計モジュールのことを指します。

かつてのSAP ERPは、最初は会計システムからリリースされたと言われております。SAP ERPを導入する企業のほとんどが、SAP FIモジュールを使用します。また、販売や購買モジュール等の後続として、SAP FIに収支実績が連携されるため、SAPの中心的なモジュールとなります。SAP FIは、PL(損益計算書)・BS(貸借対照表)・CS(キャッシュフロー計算書)といった、社外向けの財務諸表を出すための機能を持っております。社外向けの財務諸表を作成するためには、企業が日々行う取引情報が必要です。それらの情報を取得するためサブモジュールは以下のように分かれています。

 

• 総勘定元帳(FI-GL)

会社のあらゆる取引を記録するための機能になります。他のモジュールで転記された実績を、このFI-GLに連携して、会計仕訳が起こります。

 

• 債権管理(FI-AR)

得意先補助元帳を作成する機能になります。得意先別に売掛金や未収金の残高や明細等を管理します。

 

• 債務管理(FI-AP)

仕入先補助元帳を作成する機能になります。仕入先別に買掛金や未払金の残高と明細等を管理します。

 

• 固定資産会計(FI-AA)

不動産や大型設備、中型設備といった有形資産から、ITシステムなどの無形資産まで固定資産として管理します。その他には、FIには以下のサブモジュールも持っており、これらを使う企業もあります。

• FI-BL(銀行関連会計)
• FI-FM(予算管理)
• FI-RL(小売元帳)
• FI-SL(特別目的元帳)
• FI-TV(従業員経費管理)

SAP COモジュールとは

SAP CO(Controlling)とは、管理会計モジュールのことを指します。モノの原価を管理するモジュールになります。FIモジュールは社外の会計を管理するモジュールですが、COモジュールは、社内の会計を管理するモジュールです。SAP ERPでは、購買・生産・販売のマスタ情報を元にして、SAP COモジュールによって標準原価計算をすることができます。また、購買・生産・販売の実績データをSAP COモジュールに連携することで、実際原価の計算をすることができます。

 

標準原価計算ができている企業は多いですが、購買・生産・販売実績を連携する必要がある、実際原価が計算できている企業は少ないです。そのため、SAP ERPを入れる大きな目的の１つに、SAP COを利用した原価管理を挙げる企業は多いです。原価管理を行うSAP COモジュールは、社内向けの財務レポートを出すための機能を持っております。原価管理が主な機能で、主に以下のサブモジュールに分かれています。

 

• 間接費管理(CO-OM)

光熱費、水道費、人件費、減価償却費など、製造にかからない間接費を集計し、各直接部門に配賦計算・管理をすることができます。

 

• 収益性分析(CO-PA)

収益(売上)および費用(原価など)から、品目・得意先・国・プラント等の多次元な切り口による、収益性分析をすることができます。

 

• 製品原価管理(CO-PC)

購買・生産・販売のマスタから標準原価を計算することができます。また、購買・生産・販売の実績データから実際原価を計算することができます。標準原価・実際原価の差異から、原価差異分析をすることができます。SAP COモジュールでは、間接費を集計し、製造部門に配賦することや、製造実績により直接費と間接費から製品単位の製造原価を算出すること、実際にかかった費用と売上から、品目・得意先・国・プラントなどの軸ごとに収益性の多次元分析をし、製品の収益性を高めること等ができます。収益率の高い製品や、売り上げは大きいが収益には貢献していない製品は何かを見極めることもできます。

SAP FIモジュールの重要性

財務会計総勘定元帳、財務会計の売掛金と買掛金、財務会計固定資産管理、財務会計銀行会計、財務会計旅行管理、財務会計基金管理、財務会計の法的統合等、金融取引の記録は、昔は全て紙ベースで記録・管理されてきました。しかし、SAPのFIモジュールを代表するERPが登場してから、紙ベースの金融取引の記録をシステム化し、さらには人の手をなるべく煩わせないよう業務を自動化・効率化することができるようになりました。今日のグローバルビジネス社会における取引量の増大を考えると、再び紙ベース管理の時代に戻ることはあり得ないでしょう。

 

FIモジュールが今日の企業にとっていかに必要不可欠なものかは明白です。またFIモジュールを知る上では決して忘れてはならない重要なポイントがもう一つあります。FIモジュールは販売・購買・生産などの他のモジュールとリアルタイムで連携されているという点です。他のモジュールと連携されていることで、FIモジュール以外で実行されたビジネストランザクションに関する転記も、自動で実施することができるようになります。

 

FIモジュールはもちろん、単体でも機能しますが、他のモジュールと連携することで、会計業務の自動化・効率化の幅が大幅に広がります。実際のSAP導入時には、他モジュールと連携した仕訳計上方法・タイミング等の決定が重要であり、かつ最大の時間を費やし検討する内容になります。

SAP COモジュールの目的

管理会計の一番の目的は、「売上」を増やすことと、出ていくお金「コスト」を減らすことです。COモジュールを用いて原価を管理し、予実の原価の分析等を実施することで、企業の収益上の弱点を知ることができます。さらには、その過程で得たデータを活用し、企業をさらに成長させることもできると考えられます。管理会計は、いくつかの機能に分類することができますが、「売上」増と、「コスト」減を達成するために最初に必要なるのが「予実管理」です。(予実管理 = 予算と実績を管理すること。)「予実管理」を実施することで、企業の経営目標を達成するための売上や経費などの予算を正しく設定し、実際の売上や経費との数量差異や達成率の差異を評価することが可能になります。

 

予実管理とは予算と実績の管理なので、記録さえきっちりと取っていれば簡単にできるというものではなく、実際のところはとても複雑です。例えば、商品別の実績はシステムに記録されていても、予算については営業部全体の計画しか立てておらず、商品別レベルの詳細は存在しないため「商品別の予実管理ができない」というケースもあり得ます。また実績に関しても、正確に把握するには時間がかかるということも多いです。売上を管理しているシステム、原価を管理しているシステムが別々で、システム間のデータ連携は人の手で転記している企業もあります。そうなると、データの転記作業に時間がかかり、ミスも発生しやすく、実績としてのデータが出るのに1カ月くらいかかってしまうこともあります。

 

このように、タイムリーな予実管理はなかなか難しく、経営者の判断が鈍ることにもなりかねません。こうした細々したデータをきちんと記録し、企業として管理したい項目を細分化した上で管理することが管理会計の目的になります。管理会計によって、どうすれば利益が増えるのか、を考えるための重要なデータを集めることができます。

SAP FIモジュールのカスタマイズ、機能概要について

• 会社コード（トランザクションコード:SPRO/会社コードの設定メニューを使用）

SAP全体に関わり、特に財務会計においては重要な項目なのが会社コードです。会社コードをキーにして、会計伝票、消込伝票、財務諸表、勘定体系、ロジスティクス、権限設定その他の制御が行われます。

 

• 会計伝票タイプ（トランザクションコード:OBA7）

会計伝票の役割毎に伝票のタイプを定義して運用します。例えば、債務の伝票、債権の伝票、給与の伝票、振替の伝票などを、一つの伝票タイプで定義した場合、伝票を一目見ただけでは何の伝票か分からなくなってしまい、管理や統計を取ったりすることが困難になります。そのため、取引目的別に伝票タイプを定義します。

 

• 番号範囲(トランザクションコード:FBN1)

前述の会計伝票について、伝票タイプごとに番号範囲を定義する必要があります。FI会計伝票のみならず、伝票番号を採番する場合には、すべて番号範囲の設定が必要です。SAPでは、「番号範囲オブジェクト」というものがあり、会計伝票用では番号範囲オブジェクトの下に、番号範囲No・年度・番号範囲（開始/終了）の設定を行います。伝票が一つ起票されるたびに、開始番号から一つずつカウントアップしていく仕組みです。番号範囲Noごとに、異なる番号体系を取ることが出来ます。1年度の間で、番号を使い切らないように番号範囲設計をする必要があります。外部採番、つまり自動的に1つずつカウントアップする採番ではなく、独自体系で採番させることもできます。例えば、完全手動入力とすることができます。他には、「上位6桁を有意コードで定義する、下位4桁を連番とする」など（この場合はユーザEXITで採番制御を行う必要があります。）

このように、業務要件に応じて色々な採番を設計することができます。

 

• 会計伝票のチェック（トランザクションコード:OB28）

会計伝票入力時に、特定の条件を満たした際に、チェック処理（エラーや警告メッセージを表示する）を行うことが出来ます。カスタマイズ内に設定できる、前提条件、チェック処理、メッセージタイプについて説明します。

 

• 前提条件

チェック処理が発動する条件を定義します。AND条件やOR条件も使用でき、項目チェック用の論理的な条件を作成します。例えば、トランザクションFB01で起票された伝票タイプABの場合、という条件を記述する場合は、【BKPF-TCODE = ‘FB01’ AND BKPF-BLART = ‘AB’】となります。条件を満たしたら、次のステップである「チェック処理」が発動します。

 

• チェック処理

チェック処理用のロジック記載領域に、チェック処理のロジックを記述します。ここはABAPによる記述となります。小さなアドオンプログラムを作成するイメージです。

 

• メッセージタイプ

チェック処理でメッセージを出力する場合、どのようなメッセージを、どのようなステータス（エラー、警告、情報）で表示するかを定義します。エラーは赤メッセージで、その時点で処理が止まります。警告は黄メッセージで、画面に表示されても、Enter押下で処理が続行できます。情報は緑メッセージで同じく画面に表示されても処理が続行できます。なお、SAPのメッセージはトランザクションコード:SE91から設定できます。

 

• 会計伝票の代入（トランザクションコード:OBBH）

会計伝票が設定した前提条件を満たした際に、代入処理（特定の値を特定項目に設定する）を行うことが出来ます。カスタマイズ内に設定できる前提条件、代入処理について説明します。

 

• 前提条件

前述の会計伝票のチェックと同じです。

 

• 代入処理

代入処理用のロジック記載領域に、代入処理のロジックを記述します。ここはABAPによる記述となります。こちらも、チェック処理と同様で、小さなアドオンプログラムを作成するイメージです。

 

• 伝票変更ルール（トランザクションコード:SPRO 伝票変更ルールのメニューを使用）

伝票の転記（保存）後に、変更可能な項目を定義します。通常は転記後、伝票の変更は許可されません。特に勘定、貸借、金額などを変更できてしまったら、改竄になってしまうためです。ただ、それ以外の項目（ヘッダテキストなど）で、変更しても監査上問題ない備考的な役割の項目を変更可能にするための設定が、伝票変更ルールです。

 

• 自動消込(トランザクションコード:SPRO 自動消込のメニューを使用)

勘定ごとに未決済明細を自動で消込するための条件を定義するカスタマイズです。勘定コード表、勘定コード（開始～終了の範囲指定可能）、条件1～条件5を指定します。条件1～5には会計伝票上の明細項目（項目ID）を設定します。例えば、項目「ソートキー」でマッチングさせて消し込むなら「ZUONR」を設定します。項目「参照キー2」でマッチングさせて消し込むなら「XREF2」を設定します。自動消込は、下記のトランザクションを実行することで、カスタマイズと画面指定パラメーターに基づいて実行されます。

 

• 定義：転記キー（トランザクションコード:OB41）

貸借を表す２桁の項目です。転記キーは、貸方、借方のどちらに使うかの選択、使える勘定タイプ（得意先、仕入先、GL勘定、資産、品目）の選択を設定します。それぞれ一種類しか指定できません。つまり、一つの転記キーは貸借どちらかの、いずれかの勘定タイプの用途に限定されます。

 

• 損益繰越勘定(トランザクションコード:OB53)

翌期に繰り越しを行う勘定を定義します。繰越利益剰余金勘定をここで設定できます。当期純利益を繰越利益剰余金に加算して翌期に繰り越すための設定になります。勘定残高照会（トランザクションコード:FS10N）で確認しますと、当期末残高＋当期純利益が次期期首残高となっていることがわかります。

 

• 支払条件（トランザクションコード:OBB8）

支払に関する様々な条件を定義することができます。取引先との支払いに関する諸条件を制御するパラメーターになります。会計伝票上の得意先明細または仕入先明細に「支払条件」の項目があり、そこで指定を行うことができます。（通常は得意先、仕入先マスタから取得された初期値を用います）

 

• 支払条件に設定するパラメーター
• 勘定タイプ

仕入先明細、得意先明細のどちらかまたは両方で使用できるようにする設定です。

 

• 支払基準日計算

支払基準日を決定するためのパラメーターです。支払基準日とは、当該明細の支払期日（支払いが行われる予定の日付）を計算するための起点とする日のことです。例えば支払基準日を翌月30日とする場合は、追加月「1」固定日「30」と入力します。

 

• 支払保留/支払方法

支払保留キーが設定されていると、手動で外すなどしなければ、支払処理に回すことが出来ない。支払方法は、銀行支払、現金払いなどの支払いの形式を定義しておくもの。

 

• 定義：消費税コード（トランザクションコード:FTXP）

税コードと税率を決めます。税コード決定表、税タイプ、勘定キー（仮受、仮払消費税など）とともに税率を定義することができます。

 

• FI（財務会計）の一覧機能
• 勘定コード明細照会（トランザクションコード:FBL3N）

指定期間で転記された勘定の明細を一覧化できます。未消込明細、消込済明細、全明細（消込、未消込両方）のいずれかを選択し、日付範囲を指定します。消込漏れなどが無いかを判定する、期間内に転記された明細を確認・分析する用途で使用します。画面上部の「動的選択」を押すことにより、検索条件を追加することが可能です。画面下部のチェックボックスで、未転記明細も照会対象とすることが出来できます。

 

• G/L勘定残高照会（トランザクションコード:FS10N)

勘定コードの期毎の残高（ある年度の１月～１２月で、月ごとに仕訳された合計金額）を参照できます。借方側、貸方側、合計残高で表示されます。ダブルクリックすることで、転記された伝票明細の一覧を表示することができます。主に分析や月ごとの残高推移を確認する用途で使用します。

 

• 得意先明細照会（トランザクションコード:FBL5N)

得意先明細（債権明細）を得意先ごとに一覧化できます。得意先を軸にした検索ができます。画面機能は勘定コード明細照会とほぼ同じになっております。

 

• 仕入先明細照会（トランザクションコード:FBL1N）

仕入先明細（債務明細）を仕入先ごとに一覧化できます。仕入先を軸にした検索ができます。画面機能は勘定コード明細照会とほぼ同じになっております。

SAP COモジュールのカスタマイズ、機能概要について

• 管理領域（トランザクションコード:OKKP）

管理会計における組織単位で、原価センタや利益センタは管理領域の下に定義します。会社コードに次いで、上位の設定項目になります。管理領域は会社コードに対して割当を行いますが、複数の会社コードにまたがる一つの管理領域を割り当てることもできます。

 

• 原価センタ(トランザクションコード: KS01、KS02、KS03)

原価（費用）を管理するための組織単位です。原価が発生する組織、または事業単位を表すものとして設定します。原価センタは部署単位で設定することが多く、総務部、経理部、営業部（およびそれらの配下にある課単位）で一つの原価センタコードをもつというケースがとても多いです。（部門を跨る費用は、部門共通用などの原価センタを別途設定したりします。）

 

• 利益センタ(トランザクションコード: KE51、KE52、KE53)

損益を分析するための組織単位項目です。利益センタ上に売上と売上原価及び各種費用、配賦された金額等を集計し、損益計算を行います。組織の単位や、事業の単位を表すものとして設定しますが、基本的には損益計算が主な用途なため「売上が発生する事業/組織」を表すものとして利益センタを設定するのが主なケースになります。これにより、該当の利益センタ（組織や事業）における利益の性能を測定することができます。

 

• 原価要素マスタ

原価要素とは、COモジュール上での仕訳を起こす際に必要な勘定のマスタのことで、一次原価要素と二次原価要素があります。一次原価要素は、通常の期中取引全般で転記される費用・収益のことで、FIモジュールにおける費用・収益勘定（G/L勘定マスタ）とコードを共有しています。二次原価要素はCOモジュール内の処理（配布や決済など）で使用します。

 

• COにおける会計期間（トランザクションコード:OKP1）

SAP上では会計転記可能な期を「会計期間」のオープン/クローズの設定で管理しています。経理業務で毎月の締め処理を行い、月々の財務状況の確定を行いますが、一度会計締めを行った月の会計状況を変動させることができないよう、基本的には毎月の決まった日などに、会計期間をクローズします。FI会計期間を閉じることにより、該当月に財務会計上の転記を行うことができなくなります。（トランザクションコード:OB52）COにも同様に会計期間が存在し、トランザクションコード:OKP1よりオープン/ロックの管理を行います。

 

• コストオブジェクト

管理会計上の費用の集計単位として、以下のようなオブジェクトがあり、それぞれ異なる目的で使用します。

 

• 原価センタ
• 内部指図
• ネットワーク指図
• WBS
• 収益性セグメント

コストオブジェクトはCOモジュール内で完結するものではなく、ロジスティクスの各モジュールにて幅広く使用されます。

 

• 製品原価管理

製品を製造する際、どの程度の費用が掛かっているかを正確に把握することは、企業の利益構造の改善や製造プロセスの改善に必須です。製品原価は直接材料費、直接労務費、製造間接費で構成されます。SAPの生産管理機能には、BOMおよび作業手順という、その製品を製造するために必要な原材料や作業を定義する階層状の構成のマスタがあります。BOMに登録された原材料のそれぞれの価格（材料費）や、作業における単位時間当たりの価格（労務費）を集計することで、その製品を製造するのに標準的に必要となる費用を求めることができます。

 

こうした集計処理を「原価積上」といい、求められた標準的な費用を「標準原価」といいます。SAPでは、生産系マスタを使って標準原価を求める処理を「品目原価積上（数量構成あり）」といいます。これに対し、生産系マスタを使用せず、原価を構成する要素（原価要素）毎に個別に金額指定して標準原価を設定する処理を「品目原価積上（数量構成なし）」といいます。

 

標準原価は、在庫評価を行う際にも必要となります。在庫の残高（どの製品が、どれだけ在庫として残っているか）を金額的に把握することは、貸借対照表（棚卸資産に該当）を作成するのに必要です。製品を売って払い出す際には、その製品の評価額が売上原価となります。また、標準原価に対して、実際にかかった費用を計算する実際原価計算（トランザクションコード:CKMLCP　実際原価積上実行編集）も行い、どこにどのような差異が出ているのかの把握を随時行う必要があります。

 

• 標準原価と移動平均原価

品目マスタの原価管理区分（原価計算ビュー）では、S（標準原価）とV（移動平均原価）という二つの区分があります。標準原価に関しては、前述の通りになりますが、頻繁に評価額（購入額）が変動するような品目に関しては、V（移動平均原価）を採用し、入庫の都度、移動平均にて原価を更新する方法を取る場合もあります。一般的には製造業の製品品目の場合にS（標準原価）を使い、相場の変動がある商社取引や輸出入の取引などの場合にV（移動平均原価）を使います。

 

• 原価センタ配賦

費用には部門に直課できるものと、部門を超えて共通的に発生するものがあります。例えば本社ビルを賃貸で使用している場合、継続的に賃料が発生しますが、本社ビルを複数の部門が使用している場合の費用は部門共通費といいます。こうした共通的に発生する費用については、予め決めたルールに従い各部門に配賦することで、部門ごとの正確な損益把握が可能となります。予め決めたルール（比率）とは、例えば部門の人数比や、部門が占有している面積比などが該当します。

 

• COモジュールにおける配賦処理

原価センタ間の配賦を行う際には、「周期マスタ」を登録することで、配賦する対象の原価センタ（センダ原価センタ/レシーバ原価センタ）、配賦の比率、配賦の際に使用する原価要素などを定義します。部門間の配賦比率は、予め統計キー数値（トランザクションコード:KK01）を登録しておくことで、どの原価センタに対し、どのような基準で配賦するかを指定することができます。

 

• 収益性分析（CO-PA）

収益性分析（Cost and Profitability Analysis）では、取引情報をさまざまな特性（国、リージョン、事業領域、製品群）の情報とともに保存し、多元的な分析ができます。費用または収益が伴う会計仕訳が発生する度に、その取引情報の収益性セグメントを該当の会計伝票明細に紐づけて保存します。

 

収益性セグメント中には、複数の特性項目を保持しております。例えば、ある売り上げがどの事業領域、どの会社、どの国や地域、どの得意先、どの製品群によるものであったか、といった情報が登録されています。こうした情報を集計してレポート化することで、どのような地域でどのような製品の利益率が高いか、等の情報を可視化することができます。

 

収益性セグメントにどのような特性や数値項目を持たせるかは、収益性を見る切り口がどのようであるべきかを要件定義を通じ決定し、それに応じた特性項目を設定する必要があります。

 

• 内部指図

内部指図は、COモジュールにおけるコストオブジェクトの一つです。費用の計上および決済を行います。使用用途が広く、一つの内部指図をある案件にかかった費用の集計オブジェクトとして使用する、生産ロットに見立てて個別原価計算に使用するなど、内部指図を何に見立てるかによってさまざまな使途を実現することができます。トランザクションコード:KO01　内部指図登録　にて実行できます。

 

内部指図に計上した費用は、決済処理（トランザクションコード:KO88）を行うことで、決済プロファイルの設定に従い決済されます。例えば、決済プロファイルに決済先として原価要素（G/L勘定）「売上原価」を指定しておくことで、内部指図に計上された費用を売上原価に振り替えることができます。