サステナビリティ経営にSAPのデータ？活用方法と最適ソリューションを解説
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【コラム監修者 プロフィール】
クラウドコンサルティング代表取締役 岸仲篤史
新卒でSAPジャパン株式会社に入社。
SAPジャパン在籍中にCOコンサルとして従事したことで、会計コンサルの面白さに目覚め、
大和証券SMBC株式会社 投資銀行部門、新日本有限責任監査法人、アビームコンサルティングにて、
一貫して約10年間、会計金融畑のプロフェッショナルファームにてキャリアを積む。
その後、2017年クラウドコンサルティング株式会社を設立し、SAPフリーランス向けSAP free lanceJobsを運営し、コラムの監修を手掛ける。
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はじめに
近年は、多くの企業でサステナビリティ経営が重要視されるようになってきました。
今までは、それぞれの企業が自由に製品などを製造していましたが、現在は環境問題などを考慮した経営が求められているのです。
自分たちだけのことを考えていると、社会的にバッティングを受ける原因となりかねません。
これからの時代に必須となるサステナビリティ経営について、今回はSAPのデータを活用する方法を紹介します。
1.サステナビリティ経営とは
SAPのデータ活用方法の前に、サステナビリティ経営について簡単に解説します。
これは一般的に「環境・社会・経済」という3つの観点において持続可能な経営を意識することを指します。
環境や社会などへ自分たちの営業活動がどのような影響を与えるかを理解し、それらを踏まえつつ、事業を継続的に営むためにどうすべきか考えることが求められるのです。
また、地球温暖化など社会の問題に対して、自分たちがどのように貢献するかなども含まれていると考えれば良いでしょう。
SAPのデータがこれに役立つ理由は、数値を利用して、具体的にどの程度貢献しているかを示しやすくなるからです。
例えば、2021年には、日本企業を含むグローバル企業に対して、どのような取り組みを採用しているかの情報開示が求められました。
このような情報開示にはデータの収集が必要不可欠であり、そのデータ源としてSAPを活用できるのです。
大量のデータが蓄積されているため、これらを活用することで、サステナビリティ経営を実現できているかを示せます。
2.サステナビリティ経営に役立つSAPのデータ
続いては、具体的にSAPのどのデータがサステナビリティ経営に役立つのかを解説します。
2-1.製品の製造データ
製造業の場合は、製品の製造に関するデータを活用することによって、サステナビリティ経営が実現できているかどうか評価できます。
例えば、製品ひとつあたりに消費するエネルギー量や排出ガス量などを定めておくことによって、環境にどのような影響を与えているかどうかの評価が可能です。
また、過去の製造方法と現在の製造方法の差分を記録すれば、エネルギー消費量をどの程度削減し、環境に考慮できるようになったかなどの検証も可能です。
他にも、製造データと廃棄物の量や種類を紐付けることによって、環境に与える影響を評価することもできるでしょう。
プラスチックのリサイクルなどの活動をデータに関連付ければ、製造における課題を解決できているかなどもデータから確認できます。
なお、これらは個別に定義を作成して算出する方法と「SAP Environment, Health, and Safety」を活用する方法があります。
新しいモジュールの導入は負担になりやすいため、臨機応変に判断しましょう。
2-2.従業員情報
意外かもしれませんが、HRモジュールに含まれる従業員データもサステナビリティ経営の指標として利用できます。
例えば、従業員の多様性をデータで示すことによって、どのような人材を雇用している企業であるかの評価が可能です。
現在は性別や年齢、国籍などを問わず従業員を雇用することが求められているため、偏りがあるかどうかは重要な指標となるでしょう。
また、HRモジュールで管理する人事的な情報には、労働災害が発生していないかなどを管理できる項目があります。
このような情報を活用することによって、企業として安全衛生が保たれているかどうかを示せるでしょう。
これもサステナビリティの一つの観点であるため、具体的な数字を示せるかどうかは重要です。
2-3.サプライチェーン
サプライチェーンに関するSCMモジュールのデータを活用することでも、サステナビリティ経営が実現できているかを確認できます。
例えば、サプライチェーン全体で持続可能性が保たれているか評価することで、リスクを早期に検知したり排除したりできるのです。
一般的に、サプライチェーンが崩壊すると関連する多くの企業に影響が出ます。
そのため、持続可能性の高い経営を続けることは、主にサプライヤーの義務だと考えられている時代です。
もし、データを評価した結果として、どこかに大きな負荷がかかっているならば、それを排除するように取り組む必要があるでしょう。
3.SAP Cloud for Sustainable Enterprisesの活用も検討
SAPには多くのデータが蓄積されているため、これでサステナビリティ経営を実現できているかの評価が可能です。
ただ、SAPは「SAP Cloud for Sustainable Enterprises」と呼ばれるソリューションを展開していて、こちらでも評価できます。
これは財務指標と非財務指標を活用して、企業がサステナビリティ目標を達成しているかどうかや具体的に行動できるかどうかを管理するプラットフォームです。
個別のソリューションを利用しても、サステナビリティの管理やレポーティングができるため、その点は理解しておいても良いでしょう。
例えば、上記で解説したような温室効果ガスの排出量をこのソリューションで算出できるようになっています。
上記では、事業活動から算出することとしましたが、こちらのソリューションでは定められた数式を利用して、自動的に算出してくれるのです。
どちらもSAPに蓄積されたデータを活用するという観点では同じですが、自分たちで算出するか、ソリューションを活用するかという観点では違いがあります。
なお、外部にレポートなどを発行したいのであれば、最初からソリューションを導入することも手段です。
SAPは自分たちで帳票の作成ができますが、複雑なレポートを作成するためには、一定のスキルが必要です。
それに対して「SAP Cloud for Sustainable Enterprises」は最初から必要なデータを収集し、レポーティングする機能が用意されています。
一定のコストが生じるため、費用対効果を踏まえる必要はありますが、視野に入れてみると良いでしょう。
まとめ
現在は多くの企業にサステナビリティ経営が求められています。
以前は大手企業が中心でしたが、持続可能な経済成長に向けて、中小企業も考慮する必要がある観点です。
現在は影響がなくとも、将来的には影響を受けることになるでしょう。
サステナビリティ経営を実現するためには、現状を把握して、正しい計画を立てることが重要です。
SAPのデータを活用すれば、現状を正確に把握できるため、データドリブンな計画を立案できます。
さまざまなモジュールに多くのデータが蓄積されているため、積極的に活用していきましょう。
